日本システム技術の評判|年収・働き方・選考対策まで解説

日本システム技術 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書のセグメント別業績に、この会社の性格が出ています。パッケージ事業は売上高68億95百万円(前連結会計年度比17.3%増)に対し、営業利益22億92百万円(同46.6%増)。利益率は約33.2%です。一方でグローバル事業は売上高22億54百万円(同18.1%減)、営業損失4億円。日本システム技術株式会社の直近期は売上高324億59百万円(同10.7%増)、経常利益40億18百万円(同23.1%増)でした。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と4つのセグメント

項目内容
会社名日本システム技術株式会社
上場区分東京証券取引所(証券コード4323)
決算期3月
従業員数連結1,683人/提出会社1,202人(2026年3月31日現在)
報告セグメントDX&SI事業/パッケージ事業/医療ビッグデータ事業/グローバル事業
グループビジョン「JAST VISION 2035」(2035年度に連結売上高1,000億円)

セグメント別の実績

セグメント売上高前年同期比営業利益前年同期比主な要因(有価証券報告書の記載から)
DX&SI事業198億5百万円12.9%増31億86百万円12.3%増通信業及び金融・保険・証券業、製造業を中心とした大型プライム案件の好調
パッケージ事業68億95百万円17.3%増22億92百万円46.6%増戦略的大学経営システム「GAKUEN」シリーズにおける仕入販売及び導入支援サービス、金融機関向け情報系統合システム「BankNeo」におけるPP(プログラム・プロダクト)販売等
医療ビッグデータ事業35億3百万円11.2%増8億86百万円33.9%増データ利活用サービス及びレセプト点検サービス生活保護向けレセプト管理クラウドサービス等の増収、株式会社ケーシップの収益性向上
グローバル事業22億54百万円18.1%減△4億円(前年同期は△61百万円)マレーシアにおけるSAP導入サポート案件の受注引合いが前年を下回った

3つのセグメントで営業利益が2桁増、1つが赤字拡大という構図です。

受注残高が開示されている

この会社は受注状況を開示しています。

セグメント受注高前期比受注残高前期比
DX&SI事業21,010,144千円116.5%6,560,052千円122.5%
パッケージ事業8,641,142千円142.2%5,054,441千円152.8%
医療ビッグデータ事業3,544,447千円93.8%1,228,577千円103.5%
グローバル事業2,254,457千円81.9%
合計35,450,191千円115.7%12,843,071千円130.4%

**受注残高は前期比130.4%。**とくにパッケージ事業は152.8%です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書(第54期・2026年3月期)によると、提出会社の平均年間給与は6,698千円、平均年齢35.1歳、平均勤続年数9.0年、対前事業年度増減率は8.0%です。報酬の決定については「担う役割・責任の大きさおよび期待される成果を踏まえ、評価結果に基づき適切に処遇することを基本としております。あわせて、市場水準や採用・定着環境、事業の状況等を総合的に勘案しつつ、法令・規程を遵守したうえで、透明性と公平性に配慮した運用に努めております」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は87.5%です。人材確保のリスクに関する記載のなかでも「従業員定着のためのエンゲージメント向上施策の実施や健康経営の推進」が挙げられています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

人材戦略として「リスキリングや専門教育等の能力開発、キャリア形成を支援する制度整備、挑戦を後押しする組織風土づくり、働き方の柔軟性向上」が記載されています。また「成長領域・重点分野への戦略的な人材配置」を推進する旨も明記されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は35.1歳、平均勤続年数は9.0年。管理職に占める女性労働者の割合は14.7%です。セグメント別では、提出会社はDX&SI事業734人、パッケージ事業264人、医療ビッグデータ事業116人、全社(共通)88人という構成です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

**「パッケージ事業の営業利益率33.2%」と「グローバル事業の営業損失4億円」。同じ会社の同じ期の数字です。当メディアはこの数か月、情報サービス業の有価証券報告書を50社以上読んできました。そこで確立したのが「経常利益率は事業の型でほぼ決まる」**という読み方です。受託開発中心は6.7〜12.1%、自社パッケージを持つ会社は24.7〜32.0%、自社製品に集中する会社は44%台に届く例もありました。この会社は、その分布を1社の中に抱えています。

セグメント売上高営業利益営業利益率
DX&SI事業(受託中心)198億5百万円31億86百万円約16.1%
パッケージ事業(自社製品)68億95百万円22億92百万円約33.2%
医療ビッグデータ事業35億3百万円8億86百万円約25.3%
グローバル事業22億54百万円△4億円

売上の61%を占めるDX&SI事業が土台を作り、売上21%のパッケージ事業が利益の柱の一角を担っている構造です。パッケージ事業は売上17.3%増に対し営業利益46.6%増ですから、製品が売れるほど利益率が上がる型が働いています。応募者にとっての意味は、配属セグメントで仕事の性格が大きく変わることです。DX&SI事業は「通信業及び金融・保険・証券業、製造業を中心とした大型プライム案件」。パッケージ事業は「GAKUEN」「BankNeo」という自社製品。医療ビッグデータ事業は「レセプト点検サービス」「生活保護向けレセプト管理クラウドサービス」というデータの事業。グローバル事業は「マレーシアにおけるSAP導入サポート」。同じ会社でも、受託・製品・データ・海外の4つの働き方が並んでいます。そして会社は方向を明示しています。「DX&SI事業におきましては、これまでの地域別SI体制から、産業別・ソリューション別の事業体制へと転換を図るとともに、受託開発を中心とした事業モデルから、業務知見や開発資産を体系化したオファリング型ビジネスへの転換を進めてまいります」。受託を、製品に近づけようとしているということです。面接では3つ聞いてください。1つ目、「配属候補のセグメントはどこで、受託と自社製品のどちらの比率が高いですか」。2つ目、「オファリング型ビジネスへの転換は、現場の仕事をどう変えましたか」。3つ目、「グローバル事業の立て直しは、どの期を目処にしていますか」

提出会社1,202人の年収670万円と増減率8.0%

有価証券報告書の従業員の状況です(2026年3月31日現在)。

連結会社の状況

セグメント従業員数
DX&SI事業842人
グローバル事業299人
パッケージ事業269人
医療ビッグデータ事業175人
全社(共通)98人
合計1,683人

臨時雇用者は「その総数が従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略」。

提出会社の状況

項目数値
従業員数1,202人
平均年齢35.1歳
平均勤続年数9.0年
平均年間給与6,698千円
対前事業年度増減率8.0%

提出会社のセグメント別内訳は、DX&SI事業734人、パッケージ事業264人、医療ビッグデータ事業116人、全社(共通)88人です。グローバル事業の299人は、そのほとんどが海外の連結子会社に属していることが、連結と提出会社の差から読めます。

連結1,683人のうち提出会社は1,202人で、約71.4%。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、この比率が3.0%から100.0%まで開いていました。

**平均年間給与の対前事業年度増減率8.0%**は、同じ時期に読んだ企業(△4.8%〜+15.2%)のなかでは高い側にあたります。

従業員数の推移は次のとおりです。

決算期連結従業員数提出会社従業員数売上高(千円)1人あたり売上高(連結)
2022年3月1,448人871人21,399,553約1,478万円
2023年3月1,687人926人23,519,516約1,394万円
2024年3月1,847人1,009人26,183,521約1,418万円
2025年3月1,613人1,151人29,324,949約1,818万円
2026年3月1,683人1,202人32,459,270約1,929万円

**提出会社は5期で871人→1,202人(+331人/+38.0%)と伸び続けています。**一方、連結は2024年3月期の1,847人から2025年3月期に1,613人へ減り、直近期に1,683人へ戻しました。1人あたり売上高は約1,478万円から約1,929万円へ30.5%増えています。

男女に関する指標は次のとおりです。

項目数値
管理職に占める女性労働者の割合14.7%
男性労働者の育児休業取得率87.5%
男女の賃金の差異(全労働者)86.1%
男女の賃金の差異(正規雇用労働者)85.7%
男女の賃金の差異(パート・有期労働者)74.5%

男女の賃金の差異86.1%は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業(多くは65〜85%)のなかでは差が小さい部類です。

5期連続増収増益とROE16%台

有価証券報告書の連結経営指標等の推移(第50期〜第54期)です。

決算期売上高(千円)経常利益(千円)当期純利益(千円)連結従業員数ROE自己資本比率
2022年3月21,399,5532,052,5121,330,5581,448人16.7%58.9%
2023年3月23,519,5162,450,1481,772,2101,687人17.8%61.8%
2024年3月26,183,5212,861,4152,086,9391,847人17.8%63.2%
2025年3月29,324,9493,264,0902,443,4531,613人17.8%64.4%
2026年3月32,459,2704,018,6542,622,0071,683人16.6%66.2%

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

**5期連続で増収増益。経常利益率は約9.6%から約12.4%**へ改善しました。ROEは16.6%〜17.8%で安定し、自己資本比率も58.9%→66.2%と上昇しています。分母が厚くなりながらROEを16%台後半で保っている構造です。

キャッシュ・フローは次のとおりです。

決算期営業CF(千円)投資CF(千円)財務CF(千円)
2024年3月1,888,438△761,475△424,085
2025年3月1,757,556△1,976,668△599,345
2026年3月3,028,283+53,034△1,040,611

直近期は営業CFが3,028,283千円(前期比72.3%増)。「売掛金及び契約資産の増加による債権回収額が増加したこと等」が理由として記載されています。

「JAST VISION 2035」と1,000億円

この会社は、2035年までの目標を数字で置いています。

当社グループは、2024年を第2創業のスタートと位置付け、グループビジョン「JAST VISION 2035」を策定し、2025年3月に公表いたしました。本ビジョンにおいては、「不易流行」の思想のもと、これまでの50年で培った経営資源を活かしながら、社会課題の解決に真摯に取り組むことを基本姿勢としております。また、2035年におけるあるべき姿(VISION)と、その実現を支えるMISSIONおよびVALUESを定義するとともに、2035年度に連結売上高1,000億円の達成を目標として掲げております。

2026年5月には中期経営計画(FY2026-FY2028)が公表されています。基本方針は「JAST DNAを次世代へ継承し、持続的な成長と企業価値の向上を実現する」。

セグメント別の方向も明記されています。

セグメント方針(有価証券報告書の記載から)
DX&SI事業地域別SI体制から、産業別・ソリューション別の事業体制へと転換受託開発を中心とした事業モデルから、業務知見や開発資産を体系化したオファリング型ビジネスへの転換。これにより「再現性と拡張性の高いサービス提供」を実現
自社ブランド製品「GAKUEN」シリーズ、「BankNeo」、診療報酬明細書自動点検システム「JMICS」等で研究開発投資や生成AI活用を通じた競争優位性の強化。顧客生涯価値(LTV)の向上
グローバル事業SAPビジネスの商圏拡大、既存製品の高度化およびソリューションの広域展開、アライアンスを活用した新製品の開発・提供

資本効率の目標も明示されています。「これらの取り組みを通じ、当社グループは売上成長を上回る利益成長を目指すとともに、ROE20%水準の定着を重要な経営指標とし、成長投資と株主還元の両立を図りながら、資本コストを意識した経営を継続してまいります」。

直近期のROEは16.6%ですから、20%水準までにはまだ差があります。

エージェントベストの見解

「受注残高12,843,071千円(前期比130.4%)」。この数字は、応募者にとって最も実務的な指標です。当メディアはこの数か月、情報サービス業の有価証券報告書を50社以上読んできました。そこで整理したのが「将来の売上が読める指標」の3類型です。1つ目が受注残高(この会社を含む数社)、2つ目が繰延収益・契約負債(トレンドマイクロは契約負債221,386百万円=年商の8割)、3つ目が継続率・解約数(ファインデックスは利用継続率99%超・公共ビジネスの解約数0件)。この会社は1つ目の型で、しかもセグメント別に開示しています。

セグメント受注残高前期比
DX&SI事業6,560,052千円122.5%
パッケージ事業5,054,441千円152.8%
医療ビッグデータ事業1,228,577千円103.5%

受注残高は「すでに受けたが、まだ売上になっていない仕事」です。これが増えているということは、翌期の売上の一部がすでに確定していることを意味します。応募者にとっては、入社直後の仕事量の見通しにそのまま関わります。とくにパッケージ事業の152.8%は注目に値します。同事業は直近期の売上が17.3%増、営業利益が46.6%増。そのうえで受注残高が5割増えているということは、伸びが翌期以降も続く可能性が高いと読めます。ただし、受注残高の増加は「人が足りない」ことの裏返しでもあります。この会社の事業等のリスクには「デジタル技術の多様化、専門性の高度化等により、業界全体の傾向として優秀な人財の確保が困難な状況となっております」「受注状況の変化等により十分な要員を確保できない場合は、当社グループの業務に支障を来たす可能性があります」と明記されています。さらに「不採算案件の発生」もリスクの第1項目です。「システム要件の定義不足や相違による手戻りや見積精度不良による不採算案件の発生リスクが高まっております」。受注が積み上がる会社に入るときは、その受注をこなす体制を必ず確認してください。面接では3つ聞いてください。1つ目、「受注残高の増加に対して、要員はどう手当てしていますか」。2つ目、「不採算案件が発生したとき、現場はどう扱われますか」。3つ目、「外部委託(協力会社)とオフショア・ニアショアの比率はどのくらいですか」

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる働き方の特徴は、次のとおりです。

1. 4つの事業で働き方が分かれる

DX&SI事業(大型プライム案件の受託)、パッケージ事業(自社製品)、医療ビッグデータ事業(データ利活用・レセプト点検)、グローバル事業(マレーシアでのSAP導入サポート)。それぞれ顧客も仕事の型も違います。

2. 大型プライム案件が主力である

DX&SI事業の増収要因は「通信業及び金融・保険・証券業、製造業を中心とした大型プライム案件の好調」と記載されています。

3. 医療データという特殊な領域を持つ

事業等のリスクには「当社グループでは医療データを始めとする重要度の高い情報を取り扱っており」と明記され、CSIRT組織「JAST-SIRT」の設置も記載されています。

4. リスキリングが人材戦略に入っている

リスキリングや専門教育等の能力開発、キャリア形成を支援する制度整備、挑戦を後押しする組織風土づくり、働き方の柔軟性向上を通じて、従業員一人ひとりの自律的な成長とパフォーマンス最大化を図っております」と記載されています。

5. 労働組合はない

「労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております」と記載されています。

向いている人/向いていない人

向いている可能性がある人

向いていない可能性がある人

選考に向けた準備

1. 4セグメントの違いを整理しておく

DX&SI(198億5百万円)、パッケージ(68億95百万円)、医療ビッグデータ(35億3百万円)、グローバル(22億54百万円)。**売上規模も利益率も方向性も違います。**応募する職種がどのセグメントに属するのかを確認し、そのセグメントの直近の動きを踏まえた志望動機を用意しておくと良いでしょう。

2. 「オファリング型ビジネスへの転換」を理解する

有価証券報告書は「受託開発を中心とした事業モデルから、業務知見や開発資産を体系化したオファリング型ビジネスへの転換を進めてまいります」と明記しています。受託を製品的に売る方向です。自分の経験のなかで、個別対応を型化・再利用可能にした話があれば、この方針と噛み合います。

3. 受注残高とリスクの両面を踏まえる

受注残高は前期比130.4%。一方でリスクには「優秀な人財の確保が困難」「見積精度不良による不採算案件の発生リスク」が挙がっています。仕事があることと、それを回す体制があることは別です。面接で要員体制や見積・受注プロセスの審査機能について聞けると、実務理解の深さが伝わります。

まとめ

よくある質問

Q. 日本システム技術の平均年収はいくらですか?

A. 有価証券報告書(第54期・2026年3月期)によると、提出会社の平均年間給与は6,698千円です。平均年齢35.1歳、平均勤続年数9.0年、対前事業年度増減率は8.0%で、賞与および基準外賃金を含んだ数字です。

Q. どんな事業を持っていますか?

A. 報告セグメントは4つです。DX&SI事業(通信・金融・製造を中心とした大型プライム案件)、パッケージ事業(大学経営システム「GAKUEN」、金融機関向け「BankNeo」)、医療ビッグデータ事業(レセプト点検サービス、生活保護向けレセプト管理クラウドサービス等)、グローバル事業(マレーシアにおけるSAP導入サポート等)です。

Q. 業績は安定していますか?

A. 有価証券報告書によると、第50期から第54期まで5期連続で増収増益で、売上高は21,399,553千円から32,459,270千円へ(+51.7%)、経常利益は2,052,512千円から4,018,654千円へ(+95.8%)伸びています。自己資本比率も58.9%→66.2%へ上昇しました。ただしセグメント別では、直近期のグローバル事業が売上18.1%減・営業損失4億円となっています。


※本記事は、日本システム技術株式会社が提出した有価証券報告書(第54期)および公式サイトの公開情報をもとに構成しています。数値は同報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)