リクルートホールディングスの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

リクルートホールディングス 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/6

リクルートホールディングスの有価証券報告書 第66期（2026年3月期）を見ると、提出会社の平均年間給与は11,624,997円です。ただしこれは従業員130名についての数値で、連結従業員数は45,586名です。有報には主要な国内連結子会社である株式会社リクルートの数値も載っていて、11,776名・7,638,676円と記載されています。この記事では、その構造を有報から整理します。

従業員が5期で6,171名減るなか、売上収益は伸びた

国際会計基準（IFRS会計基準）にもとづく数値です。従業員数に臨時従業員は含まれません。平均臨時雇用者数は第66期が1,464名です。

第63期の58,493名をピークに、従業員数は45,586名へ12,907名減りました。第62期と比べても6,171名の減少です。同じ期間に売上収益は2,871,705百万円から3,697,351百万円へ約1.29倍、親会社の所有者に帰属する当期利益は296,833百万円から496,912百万円へ約1.67倍になっています。

親会社所有者帰属持分当期利益率は31.0%です。第63期の18.0%から大きく上がりました。

発行済株式総数も動いています。第62期の1,695,960,030株から第66期の1,472,504,149株へ、223,455,881株減りました。財務活動によるキャッシュ・フローは第65期が880,480百万円の支出、第66期が743,478百万円の支出です。

人員を絞り、自己株式を取得しながら利益率を上げてきた5期、と読めます。

売上は人材派遣が最大、利益はHRテクノロジーが68.3%

第66期のセグメント別の数値です。

従業員数は2026年3月31日現在です。ほかに全社（共通）131名があり、連結合計は45,586名です。セグメント利益には調整額△10,326百万円があり、連結は794,390百万円です。営業利益は630,567百万円です。

売上収益で最大なのは人材派遣の1,679,327百万円で、全体の約45.4%を占めます。ところがセグメント利益は99,744百万円で、報告セグメント合計804,716百万円の約12.4%です。

対してHRテクノロジーは売上収益1,454,440百万円（約39.3%）でセグメント利益549,995百万円、合計の約68.3%を稼いでいます。

セグメント利益をセグメント売上収益（内部取引を含む合計）で割ると、水準の差がはっきりします。

• HRテクノロジー：1,458,419百万円に対し549,995百万円（約37.7%）
• マーケティング・マッチング・テクノロジー：564,662百万円に対し154,976百万円（約27.4%）
• 人材派遣：1,703,436百万円に対し99,744百万円（約5.9%）

同じ会社の中に、利益率が約6倍違う事業が並んでいます。応募するセグメントによって、日々向き合う数字も評価のされ方も変わります。

伸び方も違います。セグメント利益は前期比でHRテクノロジーが約21.5%増、マーケティング・マッチング・テクノロジーが約13.0%増、人材派遣が約2.4%増です。

開示された数値から読み取れること

以下は、有価証券報告書と公表情報から読み取れる範囲の整理です。個別の口コミではなく、開示された数値をもとにしています。

年収・評価制度

提出会社の平均年間給与は11,624,997円です。従業員130名、平均年齢40.2歳、平均勤続年数9.3年、対前事業年度増減率は1.5%の増加。臨時従業員5名は外数です。

有報には報酬決定の基本方針として「Pay for Performance」を掲げ、年齢や入社年次、性別等に関わらず、期待される役割の大きさとそれに対する成果で報酬を決定する「ミッショングレード制」を導入していると記載されています。半年ごとに個人の能力の見立てに基づき期待成果を定め、担う職務の価値を設定し、その職務の価値でグレードが決定される仕組みです。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

ワークライフバランス

有報に労働時間の数値の記載はありません。全社（共通）の従業員は、主に持株会社のファイナンス及びリスクマネジメント等の管理部門の従業員と注記されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

キャリア・成長機会

有報には、組織人事に関する主要な権限をSBU（戦略事業ユニット）に移譲し、事業戦略との接続を強化していると記載されています。ハイプロフェッショナルを含む多様なキャリアパスにおいて、高い価値の職務を担う個人にはそれに応じた高い報酬が設定されるとされています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

社風・人間関係

有報には労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移していると記載されています。株式報酬制度として、役員報酬Board Incentive Plan信託に加え、主にHRテクノロジーSBUの従業員を対象とした株式付与Employee Stock Ownership Plan信託が導入されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

報酬について確認できること

有価証券報告書には、提出会社と主要な国内連結子会社の両方が記載されています。

いずれも2026年3月31日現在です。臨時従業員数は提出会社5名、株式会社リクルート250名が外数として記載されています。

提出会社の従業員130名のセグメント別内訳は、全社（共通）123名、人材派遣7名です。有報には、前事業年度に比べ従業員数が14人増加した理由として、SBU横断プロジェクトの立ち上げやコーポレートブランドマネジメント機能の移管等が挙げられています。

報酬制度についても具体的な記載があります。ミッショングレード制では、半年ごとに個人の能力の見立てに基づいて期待成果を定め、担う職務の価値を設定し、その職務の価値でグレードが決定されます。年齢や入社年次、性別等に関わらず、期待される役割の大きさと成果で報酬が決まる設計です。

年功で積み上がる型ではないため、平均値の意味は限られます。実額とレンジは選考の過程で確認してください。

連結45,586名のうち、持株会社は130名

2026年3月31日現在の従業員数です。

従業員はグループ外への出向者を除き、グループ外からの出向者を含む就業人員です。臨時従業員はアルバイト等を含み、派遣社員を除きます。

最も人が多いのはHRテクノロジーの18,005名で、連結の約39.5%です。売上収益でも1,454,440百万円（約39.3%）と、人員構成比とほぼ同じ割合を占めます。

一方で人材派遣は13,354名（約29.3%）で売上収益1,679,327百万円（約45.4%）、臨時従業員も1,019名と3セグメントで最多です。

有報には、HRテクノロジーSBUについて、グループが保有する膨大なデータとテクノロジーを活用して、より効率的な求職活動及び採用活動を実現するためのオンライン求人マッチング・採用プラットフォームを運営していること、世界中からエンジニアをはじめとした優秀な人材を獲得する方針が記載されています。

なお、有報の注記では、求職者が仕事に応募してから就業するまでの推定期間をIndeedの求人広告プラットフォームで測る指標が使われています。事業の指標そのものが、応募から就業までの時間短縮に置かれている会社です。

向いている人／向いていない人

向いている人

役割と成果で処遇が決まる仕組みを求める方

有報にはミッショングレード制と「Pay for Performance」の方針が明記され、年齢や入社年次、性別等に関わらず期待される役割の大きさと成果で報酬を決定するとされています。

プロダクトやテクノロジーで課題を解く側に回りたい方

HRテクノロジーはセグメント利益549,995百万円で、報告セグメント合計の約68.3%を占めます。

グローバルな事業運営に関わりたい方

有報には、世界中からエンジニアをはじめとした優秀な人材を獲得する方針が記載されています。

向いていない人

在籍年数に応じた処遇の積み上げを期待する方

株式会社リクルートの平均勤続年数は6.6年、平均年齢は33.7歳です。年功で積み上がる設計にはなっていません。

組織や人員が安定していることを重視する方

連結従業員数は第63期の58,493名から第66期の45,586名へ12,907名減っています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

応募先の法人を確認してください。株式会社リクルートホールディングス（従業員130名）と株式会社リクルート（11,776名）は別法人で、有報に記載された平均年間給与も別です。

セグメントを確認してください。HRテクノロジー、人材派遣、マーケティング・マッチング・テクノロジーでは、利益率も人員規模も違います。

決算期は3月です。他社と業績を比較するときは対象期間を揃えてください。

募集要項の詳細は公式の採用ページでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜこの領域か」と「なぜリクルートホールディングスか」の2段で組み立てます。

前者については、プロダクト、エンジニアリング、営業、マーケティング、データ、コーポレートのどこに関わりたいのかを具体化します。

後者の材料は有報にあります。5期で従業員数が58,493名から45,586名へ減る一方、売上収益が約1.29倍、親会社の所有者に帰属する当期利益が約1.67倍になったこと。親会社所有者帰属持分当期利益率が31.0%まで上がったこと。HRテクノロジーのセグメント利益が報告セグメント合計の約68.3%を占めること。人材派遣は売上最大だがセグメント利益率が約5.9%であること。発行済株式総数が5期で223,455,881株減ったこと。

「人を増やさずに利益率を上げてきた」という点に触れられると、下調べの深さが伝わります。

職務経歴書で見られるポイント

事業会社の中途採用では、担当したプロダクトや領域と、そこで動かした数値が読まれます。

プロダクトマネジメントの経験がある方は、担当プロダクトの利用者規模や流通総額と、転換率・継続率をどれだけ動かしたかを書きます。

エンジニアリングの経験がある方は、扱ったトラフィックやデータ量の規模と、自分が設計・判断した範囲を書きます。

営業・アカウントの経験がある方は、担当した顧客層と取引規模、単価や継続率をどう動かしたかを書きます。

マーケティングの経験がある方は、扱った予算規模と、獲得単価や再訪率の改善幅を書きます。

人材サービスの経験がある方は、担当した領域の売上規模と、稼働率や充足率をどう動かしたかを書きます。人材派遣セグメントの求人ではこの経験が読まれます。

いずれの場合も、案件ごとに、置かれていた状況、自分が選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。

まとめ

リクルートホールディングスは東証プライム市場に上場する持株会社で、有価証券報告書 第66期（2026年3月期）の売上収益は3,697,351百万円、税引前利益644,618百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益496,912百万円、親会社所有者帰属持分当期利益率31.0%、連結従業員数45,586名（平均臨時雇用者数1,464名は外数）です。セグメント別では人材派遣が売上収益1,679,327百万円・セグメント利益99,744百万円、HRテクノロジーが1,454,440百万円・549,995百万円、マーケティング・マッチング・テクノロジーが563,584百万円・154,976百万円で、HRテクノロジーが報告セグメント合計の約68.3%の利益を占めます。従業員数は第63期の58,493名から12,907名減る一方、売上収益と利益は伸びました。提出会社の従業員数は130名・平均年間給与11,624,997円、主要な国内連結子会社である株式会社リクルートは11,776名・7,638,676円です。報酬はミッショングレード制にもとづきます。

よくある質問

Q. リクルートホールディングスの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書 第66期（2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は11,624,997円（従業員130名、平均年齢40.2歳、平均勤続年数9.3年、対前事業年度1.5%増）です。ただしこれは持株会社の130名についての数値で、連結45,586名の約0.3%にあたります。有報には主要な国内連結子会社である株式会社リクルートの数値も記載されており、11,776名・平均年齢33.7歳・平均勤続年数6.6年・平均年間給与7,638,676円（同3.4%増）です。報酬はミッショングレード制にもとづき、年齢や入社年次に関わらず役割の大きさと成果で決まると記載されています。実額は選考の過程でご確認ください。

Q. どのセグメントが利益を稼いでいますか。

A. 第66期のセグメント利益は、HRテクノロジー549,995百万円、マーケティング・マッチング・テクノロジー154,976百万円、人材派遣99,744百万円です。報告セグメント合計804,716百万円のうち、HRテクノロジーが約68.3%を占めます。売上収益では人材派遣が1,679,327百万円で最大（約45.4%）ですが、セグメント利益率は約5.9%です。HRテクノロジーは約37.7%、マーケティング・マッチング・テクノロジーは約27.4%で、事業によって収益構造が大きく異なります。従業員数はHRテクノロジー18,005名、マーケティング・マッチング・テクノロジー14,096名、人材派遣13,354名です。

Q. 従業員数が減っているのはなぜですか。

A. 有価証券報告書によると、連結従業員数は第63期（2023年3月期）の58,493名から第66期（2026年3月期）の45,586名へ12,907名減りました。有報には減少の理由を包括的に説明する記載はありませんが、同じ期間に売上収益は3,429,519百万円から3,697,351百万円へ、親会社の所有者に帰属する当期利益は269,799百万円から496,912百万円へ増え、親会社所有者帰属持分当期利益率は18.0%から31.0%へ上がっています。あわせて発行済株式総数も第62期の1,695,960,030株から1,472,504,149株へ減っており、財務活動によるキャッシュ・フローは第65期880,480百万円、第66期743,478百万円の支出です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。