SHIFTの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

SHIFT 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社SHIFTの連結従業員数は5期で4,440名から11,688名へ増えました。同じ5期で売上高は460億円から1,298億円へ、2.8倍です。一方で提出会社の平均勤続年数は3.2年、連結子会社は38社。急速に人を増やし、会社を買い、規模を作ってきた構造がそのまま数字に出ています。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要とソフトウェアテストへの転換

有価証券報告書の沿革によると、同社は2005年9月に東京都渋谷区で資本金7百万円をもって設立されました。設立時の事業は、主として製造業向けのコンサルティングです。

そして転機は4年後に訪れます。

**製造業向けコンサルティングの会社が、ソフトウェアテストへ舵を切った。**これがこの会社の出発点です。有価証券報告書には「すべてのソフトウェアにMade in Japanの品質を」という言葉が記載されています。

有価証券報告書が示すテスト市場の規模

同社は有価証券報告書のなかで、事業の対象となる市場規模を公的統計から算出しています。

総務省・経済産業省「2021年情報通信業基本調査」によるソフトウェア業の売上高は15兆9,625億円。これに独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「ソフトウェア開発分析データ集」（2022年）が示すテスト工程の割合約35%を乗じると、テスト市場の規模は約5.5兆円という計算になります。

連結売上高1,298億円は、この5.5兆円に対して数%です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第20期・2025年8月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,849千円、平均年齢38.0歳、平均勤続年数3.2年です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合について「一部の連結子会社において結成されている」旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は73.0%です。

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キャリア・成長機会

報告セグメントはソフトウェアテスト関連サービス、ソフトウェア開発関連サービス、その他近接サービスの3つです。従業員はテスト関連に6,541名、開発関連に4,246名が配置されています。

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社風・人間関係

提出会社の平均勤続年数は3.2年、平均年齢38.0歳です。連結子会社は38社あります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社6,201名の年収685万円と勤続3.2年

有価証券報告書の従業員の状況です（2025年8月31日現在）。

連結会社の状況

提出会社の状況

提出会社の内訳は、ソフトウェアテスト関連サービス5,888名（外1,119名）、全社（共通）313名（外103名）です。

ここに1つの構造が見えます。**提出会社である株式会社SHIFT本体は、ほぼソフトウェアテスト関連サービスに特化している。**ソフトウェア開発関連サービスの4,246名は、連結子会社側にいます。

連結11,688名のうち提出会社は6,201名で、約53%。残る5,487名は38社の連結子会社に所属しています。

男女に関する指標は、提出会社と主要な連結子会社の両方が開示されています。

提出会社の男女の賃金の差異は、全労働者71.0%、正規雇用労働者69.7%、パート・有期労働者102.6%です。パート・有期労働者では女性のほうが高いという結果になっています。

ALH株式会社は管理職に占める女性労働者の割合が27.8%で、提出会社の6.1%より高い水準です。同じグループでも、会社によって組織の姿は異なります。

5期で売上2.8倍・従業員2.6倍という成長

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第16期〜第20期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高は5期で2.8倍（46,004百万円→129,819百万円）。連結従業員数は2.6倍（4,440名→11,688名）です。

注目したいのは第19期（2024年8月期）です。売上高は110,627百万円へ増えているのに、経常利益は12,000百万円から10,753百万円へ、当期純利益は6,245百万円から5,127百万円へ減っています。増収減益です。

そして第20期は経常利益15,181百万円、当期純利益8,935百万円へ回復しました。いずれも過去5期で最高です。

自己資本比率は65.3%、63.6%、58.5%、53.7%、**52.7%**と5期連続で低下しています。自己資本利益率（ROE）は17.1%、20.7%、22.9%、16.4%、**24.1%**です。

自己資本比率が下がりながらROEが上がっている。M&Aを進めながら成長した会社の典型的な財務推移だと読めます。当メディアが同じ時期に扱ったSI企業では、自己資本比率が74.4%、77.7%、83.6%といった水準の会社もありました。この会社の52.7%は、それらと比べて低い部類です。

なお同社は2025年1月24日を効力発生日として、普通株式1株につき15株の割合で株式分割を実施しています。また株式給付型ESOP信託を導入しています。

連結子会社38社というM&Aの規模

有価証券報告書によると、同社グループは連結子会社38社、持分法適用関連会社1社で構成されています。

沿革には、子会社化した会社が年表として並びます。2016年以降、メソドロジック、ALH、Airitech、システムアイ、分析屋、ナディア、xbs、エスエヌシー、CLUTCH、ホープス、VISH、DICO、DeMiA、クロノス、キャリアシステムズ……と続きます。

**5期で従業員が7,248名増えた背景には、この買収の積み重ねがあります。**自社採用だけで7,000名を増やすのは容易ではありません。

持分法適用関連会社は株式会社ライズ・コンサルティング・グループです。議決権の所有割合は32.8%で、資本業務提携によるもの。同社自身も有価証券報告書提出会社です。コンサルティングファームを持分法適用関連会社に持つ点は、この会社の特徴と言えます。

働く側から見ると、この構造は3つのことを意味します。

**1つ目は、応募先がどの会社かによって条件が変わること。**連結子会社38社は、それぞれ別法人です。有価証券報告書に給与が開示されているのは提出会社（6,849千円）だけで、38社の水準は分かりません。

**2つ目は、統合の途上にある組織だということ。**買収した会社の人事制度、評価制度、企業文化をどこまで揃えているかは、有価証券報告書からは読み取れません。

**3つ目は、キャリアの選択肢が広いこと。**テスト、開発、コンサルティングと領域が広く、グループ内の異動という道もあり得ます。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、テストという専門領域です。

有価証券報告書によると、報告セグメントのうちソフトウェアテスト関連サービスに6,541名が配置され、提出会社の6,201名のうち5,888名がこの領域にいます。本体はテストの会社だと考えて差し支えありません。同社は2010年に「CAT検定」というソフトウェアテスト技術者の能力測定制度を自社でリリースしています。テストを職能として体系化してきた会社です。

2つ目の軸は、成長速度です。連結従業員数は5期で2.6倍。組織が拡大している環境では、ポジションが生まれる速度も速くなります。一方で、制度や仕組みが人数の増加に追いつかない局面も生じます。

3つ目の軸は、海外拠点です。2012年にシンガポール（SHIFT GLOBAL）、2016年にベトナム（SHIFT ASIA）を設立しています。

4つ目の軸は、給与水準です。提出会社の平均年間給与6,849千円は、平均年齢38.0歳という条件のもとでの数字です。当メディアが同じ時期に扱ったSI企業では、6,200千円、5,929,538円、6,765千円、9,209,326円といった数字がありました。中位からやや上といった位置づけになります。

向いている人／向いていない人

向いている人

品質保証・テストを専門にしたい方

提出会社6,201名のうち5,888名がソフトウェアテスト関連サービスに所属しています。国内でこの規模でテストに特化した組織は多くありません。

拡大している組織で機会を取りにいきたい方

連結従業員数は5期で4,440名から11,688名へ増えています。

M&Aや統合の実務に関心がある方

連結子会社は38社。買収した会社を運営していく側の仕事があります。

向いていない人

長く同じ環境で腰を据えたい方

提出会社の平均勤続年数は3.2年です。組織も制度も変化の途上にあります。

財務の安定性を最重視する方

自己資本比率は5期連続で低下し、52.7%です。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社SHIFTは東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード3697）。決算期は8月。有価証券報告書（第20期・2025年8月期）によると、連結従業員は11,688名（外1,978名）、提出会社は6,201名（外1,222名）です。

提出会社の平均年間給与は6,849千円、平均年齢38.0歳、平均勤続年数3.2年。報告セグメントはソフトウェアテスト関連サービス、ソフトウェア開発関連サービス、その他近接サービスの3つです。

応募先が提出会社なのか、38社ある連結子会社のいずれかなのかは求人票で確認してください。

志望動機で問われること

「なぜソフトウェアテストか」と「なぜSHIFTか」の2段で組み立てます。

前者については、テストという工程をどう捉えているかが問われます。開発の後工程としてではなく、品質を作り込む職能としてどう関わりたいのか。同社が2010年に「CAT検定」をリリースしていることは、テストを技能として定義しようとしてきた姿勢の表れです。

後者の材料は有価証券報告書にあります。2005年に製造業向けコンサルティングの会社として設立され、2009年にソフトウェアテスト事業を開始したこと。売上高が5期で2.8倍、連結従業員数が2.6倍になったこと。連結子会社38社を抱え、株式会社ライズ・コンサルティング・グループを持分法適用関連会社としていること。テスト市場を約5.5兆円と算出していること。

「拡大の途上にある組織で、自分は何を担うのか」に答えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

品質保証・テスト領域の中途採用では、扱った対象の規模と担った役割が読まれます。

テスト設計の経験がある方は、対象システムの規模、テスト設計技法、作成したケース数、検出した不具合の傾向を書きます。

テスト自動化の経験がある方は、使用したツール、自動化した範囲、削減できた工数を書きます。

品質保証（QA）の組織運営経験がある方は、管理した人数、品質指標の設計、開発チームとの関係構築を書きます。

システム開発の経験がある方は、担った工程と技術、チーム規模、対象業界を書きます。ソフトウェア開発関連サービスに4,246名が所属しています。

プロジェクトマネジメントの経験がある方は、管理した要員数と予算、期間、トラブルへの対処を書きます。

M&A後の統合（PMI）に関わった経験がある方は、統合の対象と自分の役割を書きます。連結子会社は38社あります。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社SHIFTは、2005年9月に東京都渋谷区で資本金7百万円をもって設立され、2009年11月にソフトウェアテスト事業を開始した東京証券取引所プライム市場上場企業です（証券コード3697）。有価証券報告書（第20期・2025年8月期）によると、連結従業員は11,688名（外1,978名）、提出会社は6,201名（外1,222名）で、平均年齢38.0歳、平均勤続年数3.2年、平均年間給与6,849千円。報告セグメントはソフトウェアテスト関連サービス6,541名、ソフトウェア開発関連サービス4,246名、その他近接サービス588名、全社（共通）313名です。業績は売上高が5期で46,004百万円から129,819百万円へ2.8倍、経常利益は4,736百万円から15,181百万円へ。連結従業員数も4,440名から11,688名へ2.6倍に増えました。第19期は増収減益でしたが、第20期は経常利益・当期純利益とも5期で最高となっています。一方で自己資本比率は65.3%から52.7%へ5期連続で低下しており、連結子会社は38社。M&Aを重ねて規模を作ってきた構造が財務と人員の両面に表れています。持分法適用関連会社には株式会社ライズ・コンサルティング・グループ（議決権32.8%）があります。

よくある質問

Q. SHIFTの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第20期・2025年8月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,849千円、平均年齢38.0歳、平均勤続年数3.2年、従業員数6,201名（外1,222名）です。この数字は提出会社である株式会社SHIFTのものであり、38社ある連結子会社の給与水準は開示されていません。連結11,688名のうち提出会社は約53%です。求人票を見る際は、雇用契約を結ぶ法人がどこかをご確認ください。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、報告セグメントはソフトウェアテスト関連サービス（従業員6,541名）、ソフトウェア開発関連サービス（4,246名）、その他近接サービス（588名）の3つです。設立は2005年9月で、当初は主として製造業向けのコンサルティングを行っていました。2009年11月にソフトウェアテスト事業部を設立してテスト事業を開始し、2010年11月にはテスト技術者の能力測定を目的とした「CAT検定」をリリースしています。同社は有価証券報告書のなかで、総務省・経済産業省「2021年情報通信業基本調査」のソフトウェア業売上高15兆9,625億円にIPA「ソフトウェア開発分析データ集」（2022年）が示すテスト工程割合約35%を乗じ、テスト市場を約5.5兆円と算出しています。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2021年8月期の46,004百万円から2025年8月期の129,819百万円へ2.8倍。経常利益は4,736百万円から15,181百万円へ、親会社株主に帰属する当期純利益は2,818百万円から8,935百万円へ増えています。ただし第19期（2024年8月期）は売上が増えながら経常利益・当期純利益がともに減少する増収減益でした。財務面では自己資本比率が65.3%、63.6%、58.5%、53.7%、**52.7%と5期連続で低下しています。一方で自己資本利益率（ROE）は第20期に24.1%**へ上昇しました。連結子会社38社を抱えるM&A主導の成長が、この推移の背景にあると読めます。なお2025年1月24日を効力発生日として、普通株式1株につき15株の株式分割を実施しています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。