TDCソフトの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

TDCソフト 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、ＴＤＣソフト株式会社は売上高・経常利益・当期純利益のすべてが5期連続で増加しています。売上は309億円から483億円へ56.4%増、連結従業員数は1,816名から2,473名へ657名増。それでいて提出会社の平均年間給与の対前事業年度増減率は0.02%、つまりほぼ横ばいでした。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と1962年創業のシステムインテグレータ

有価証券報告書には「当社は1962年の創業以来」と記載され、沿革には1963年12月に株式会社東京データーセンターとして東京都港区芝神谷町で設立された旨が記されています。2022年10月に創業60周年を迎えました。

**1988年に通商産業大臣からシステムインテグレータの認定を受け、1990年にNTTデータのビジネスパートナー会社となった。**この2つが、その後の事業基盤を形づくった出来事だと読めます。

企業理念は『わが社は、最新の情報技術を提供し、お客様の繁栄に寄与するとともに、社員の生きがいを大切にし、社会と共に発展することを目指します。』、経営ビジョンは『情報通信技術で社会とお客様の繁栄に寄与し、最も信頼されるパートナー企業となる』と記載されています。

単一セグメントと2社の連結子会社

有価証券報告書によると、事業はシステム開発の単一セグメントです。内容は「コンサルテーション、開発から運用・管理までの一貫したシステム開発サービスの受託及びソフトウェアの設計、開発並びに保守の受託、自社製品の開発・製造・販売、他社製品の仕入・販売及びそれに付帯するサービスの提供」とされています。

連結子会社は2社です。

いずれもシステム開発の受託および委託の関係にあり、役員の兼任があります。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第73期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,200千円、平均年齢35.8歳、平均勤続年数10.5年です。平均年間給与の対前事業年度増減率は0.02%となっています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが、社員の親睦団体である「ＴＤＣ友の会」を中心に労使のコミュニケーションを図っており労使関係は良好である旨が記載されています。男性労働者の育児休業取得率は84.8%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

沿革にはCMMI成熟度レベル3（2016年）およびレベル4（2018年）の達成、米国ScaledAgile, Inc.とのゴールドパートナー契約（2020年）が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均勤続年数は10.5年、平均年齢35.8歳です。25歳前後で入社した方が10年続けている計算になります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社2,203名の年収620万円と増減率0.02%

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況……システム開発2,473名（単一セグメント）。

提出会社の状況……システム開発2,203名。

平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれます。

連結2,473名のうち提出会社は2,203名で、約89%。連結子会社2社に所属するのは270名という計算になります。当メディアが同じ時期に扱ったSI企業では、提出会社の比率が23%、48%、53%、59%といった数字でした。89%はかなり高い部類で、事業の大半が本体で行われている構造です。

男女に関する指標は、提出会社と主要な連結子会社の両方が開示されています。

提出会社の男女の賃金の差異は、全労働者79.9%、正規雇用労働者80.1%、パート・有期労働者30.6%です。有価証券報告書には「男女の賃金の差異においては、役割、等級の違いによるものであり、同一労働の賃金に差はございません。女性活躍施策の推進により、今後は均衡していく見込みであります」と注記され、定年退職後の再雇用は正規雇用労働者に含めているとされています。

有価証券報告書に書かれた報酬制度

同社の有価証券報告書は、従業員の報酬の決め方を3段構えで説明しています。

①報酬の構成……基本給、賞与および各種手当等。基本給は能力に基づく職能等級制度を基礎とし、個々の能力・成果・経験等を踏まえて決定。賞与は会社業績および部門・個人の業績評価を反映し、短期的な成果のみならず中長期的な企業価値向上への貢献を促す設計。各種手当は専門性向上を目的とした資格手当や、扶養家族に対する家族手当など。

②報酬決定の考え方およびプロセス……評価制度に基づき個人の能力および成果を評価し、基本給の改定および賞与の支給額に反映。客観性および納得性の確保に努める。加えて物価高騰等の環境変化に対応し、市場動向を踏まえたベースアップ等の施策を適宜実施。

③外部水準および内部公平性……IT人財をはじめとした専門性の高い人財の確保・維持が企業競争力に直結することを踏まえ、報酬水準との乖離が生じないよう定期的にベンチマークを実施。社内では役割・責任および等級に応じた処遇体系を構築。

**「定期的にベンチマークを実施し、必要に応じて報酬水準の見直しを行う」**と有価証券報告書に明記している会社は多くありません。給与制度を外部と比較する仕組みを持っている、と読めます。

5期連続増収増益と従業員657名増

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第69期〜第73期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

**売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。**これは当メディアが扱ってきたSI企業のなかでも珍しい形です。

数字で見ると、売上高は30,925,122千円から48,359,422千円へ56.4%増。経常利益は3,082,008千円から5,359,051千円へ1.74倍。連結従業員数は1,816名から2,473名へ657名増（36.2%増）です。

ここで注目したいのが従業員1人あたり売上高です。第69期は約17,029千円、第73期は約19,555千円。5期で約14.8%上昇しています。人を増やしながら、1人あたりの生産性も上げてきた計算になります。

当メディアが同じ時期に扱ったSI企業では、売上を伸ばしながら従業員を減らした会社が複数ありました。この会社は逆に、人を増やしながら1人あたりも上げている構造です。

財務も安定しています。自己資本比率は72.4%、72.1%、72.4%、73.8%、**74.4%**と一貫して70%台前半以上。自己資本利益率（ROE）は14.3%、15.7%、17.7%、17.4%、**17.5%**と、直近3期は17%台を維持しています。

高い自己資本比率と高いROEが両立している点は、この会社の特徴です。通常この2つは相反しがちですが、利益の伸びがそれを支えています。

現金及び現金同等物の期末残高は11,702,407千円から13,171,435千円へ。ただし直近期は投資活動によるキャッシュ・フローが△3,200,682千円と大きく、前期の△1,461千円から一変しました。純資産額は15,255,069千円から23,436,598千円へ増えています。

なお有価証券報告書には、目標とする経営指標として売上高、営業利益、自己資本利益率を重視する旨が記載されています。

アジャイルとCMMIに投資してきた技術の系譜

同社の沿革には、技術と品質への投資が年表として並びます。

読み取れるのは、品質（CMMI）とアジャイル（SAFe）の両方に投資してきたという点です。

CMMIは開発プロセスの成熟度を5段階で評価する国際的なモデルで、レベル4は定量的な管理が組織に定着している段階を指します。一方でScaled Agile, Inc.は大規模アジャイル開発のフレームワークであるSAFeを提供する組織です。同社は2020年にゴールドパートナー契約を結び、2026年2月には国内初の「AI-Native」パートナー契約を締結しています。

**プロセス管理を厳格にする方向と、アジャイルで速く回す方向。**この2つを同時に進めてきた会社は多くありません。

海外展開については、2011年1月に中国天津市へ駐在員事務所を開設、2012年1月に天津TDC軟件技術有限公司を設立したものの、2016年12月に閉鎖しています。現在の企業集団は国内4社で構成されており、海外拠点は記載されていません。

M&Aも継続しています。2008年2月にシンクアプローチ株式会社（現・ＴＤＣフューテック株式会社）、2016年3月に株式会社マイソフト（TDCアイレック株式会社に商号変更）、2020年2月に株式会社八木ビジネスコンサルタント（現・エールビジネスコンサルティング株式会社）、そして2025年12月に株式会社コモドシステムを子会社化しました。2019年4月にはTDCネクスト株式会社（現・ＴＤＣフューテック株式会社）とTDCアイレック株式会社が会社分割により経営統合しています。

2025年度からは中期経営計画**「Be a Visionary System Integrator」が始まりました。重点戦略は事業戦略・投資戦略・人財戦略の3つ。技術分野での投資対象としてはネットワーク・セキュリティ、UX、AI・データエンジニアリング**が挙げられています。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、本体に人が集まっている構造です。

有価証券報告書によると、連結2,473名のうち提出会社は2,203名で約89%。応募先が本体かグループ会社かで悩む場面は、他社と比べて少ないと考えられます。

2つ目の軸は、成長が続いていることです。売上高・経常利益・当期純利益・従業員数のすべてが5期連続で増加しています。組織が拡大している環境では、ポジションが生まれる速度も相応に速くなります。

3つ目の軸は、プロセスとアジャイルの両輪です。CMMI成熟度レベル4を達成する一方で、SAFeのゴールドパートナーでもあります。堅い開発と速い開発の両方に触れられる可能性がある、と読めます。

4つ目の軸は、定着の水準です。提出会社の平均勤続年数10.5年、平均年齢35.8歳。25歳前後で入社した方が10年続けている計算です。当メディアが同じ時期に扱ったSI企業では2.5年、3.2年、13.4年、17.1年、21.6年といった数字がありました。10.5年は中位にあたります。

5つ目の軸は、給与水準です。提出会社の平均年間給与6,200千円は、平均年齢35.8歳という条件のもとでの数字です。他社では6,263,475円（32.7歳）、6,765千円（46.9歳）、6,849千円（38.0歳）、9,209,326円（40.3歳）といった数字がありました。年齢を揃えて比べる必要があります。

向いている人／向いていない人

向いている人

成長が続く組織で機会を得たい方

売上高・経常利益・当期純利益・従業員数のすべてが5期連続で増加しています。

アジャイル開発を本格的にやりたい方

米国ScaledAgile, Inc.のゴールドパートナーであり、2026年2月には国内初の「AI-Native」パートナー契約を締結しています。

開発プロセスの品質管理に関心がある方

CMMI成熟度レベル4を達成しています。

向いていない人

短期で大きな昇給を求める方

提出会社の平均年間給与の対前事業年度増減率は0.02%です。制度は職能等級制度を基礎としています。

海外拠点で働きたい方

天津の現地法人は2016年12月に閉鎖され、現在の企業集団は国内4社で構成されています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

ＴＤＣソフト株式会社は東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード4687）。決算期は3月。有価証券報告書（第73期・2026年3月期）によると、連結従業員は2,473名、提出会社は2,203名です。

提出会社の平均年間給与は6,200千円、平均年齢35.8歳、平均勤続年数10.5年。事業はシステム開発の単一セグメントで、企業集団は当社、国内連結子会社2社、国内非連結子会社1社の4社で構成されています。

本社機能は2023年10月に九段会館テラス（東京都千代田区）へ移転しました。関西には支社があります（2018年1月に関西事業所を支社化）。

志望動機で問われること

「なぜシステム開発か」と「なぜTDCソフトか」の2段で組み立てます。

前者については、コンサルテーション、開発、運用・管理のどこに関わりたいのかを具体化します。同社は「一貫したシステム開発サービスの受託」を事業内容に挙げています。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1962年創業、1963年12月に株式会社東京データーセンターとして設立されたこと。1988年に通商産業大臣からシステムインテグレータの認定を受け、1990年にNTTデータのビジネスパートナー会社となったこと。CMMI成熟度レベル4とSAFeゴールドパートナーの両方を持つこと。2021年に情報サービス産業界で初めてDX認定を受けたこと。2025年度から中期経営計画「Be a Visionary System Integrator」を進めていること。

「品質を作り込む開発と、速く回す開発。自分はどちらに軸足を置き、もう一方をどう使うのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

システム開発の中途採用では、扱ったシステムの規模と担った工程が読まれます。

システム開発の経験がある方は、扱ったシステムの規模と技術、担った工程（要件定義、設計、製造、テスト、運用・保守）、チームの人数、対象業界を書きます。

アジャイル開発の経験がある方は、採用したフレームワーク、チームの構成、スプリントの運用、成果を書きます。SAFeの経験があれば明記してください。

プロジェクトマネジメントの経験がある方は、管理した要員数と予算、期間、トラブルへの対処を書きます。

開発プロセス改善の経験がある方は、対象組織の規模と改善した指標を書きます。CMMI成熟度レベル4を達成している会社です。

ネットワーク・セキュリティ、UX、AI・データエンジニアリングの経験がある方は、使った技術と成果を書きます。中期経営計画で技術投資の対象として挙げられています。

金融系システムの経験がある方は、担当した業務とシステムの規模を書きます。沿革にクレジット系アプリケーションの記載があります。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

ＴＤＣソフト株式会社は、1962年の創業以来、1963年12月に株式会社東京データーセンターとして設立され、1988年に通商産業大臣からシステムインテグレータの認定を受けた東京証券取引所プライム市場上場企業です（証券コード4687）。有価証券報告書（第73期・2026年3月期）によると、連結従業員は2,473名、提出会社は2,203名で、平均年齢35.8歳、平均勤続年数10.5年、平均年間給与6,200千円（対前事業年度増減率0.02%）。連結の約89%が提出会社に所属しており、事業はシステム開発の単一セグメントです。業績は売上高が5期で30,925,122千円から48,359,422千円へ56.4%増、経常利益は3,082,008千円から5,359,051千円へ1.74倍、当期純利益は2,069,011千円から3,880,504千円へ。売上・経常利益・当期純利益・従業員数のすべてが5期連続で増加しています。連結従業員数は1,816名から2,473名へ657名増え、従業員1人あたり売上高も約14.8%上昇しました。自己資本比率74.4%、ROE17.5%と財務も堅い水準です。技術面ではCMMI成熟度レベル4の達成（2018年）と米国ScaledAgile, Inc.とのゴールドパートナー契約（2020年）、2026年2月の国内初「AI-Native」パートナー契約が特徴で、2021年には情報サービス産業界で初めてDX認定を受けています。

よくある質問

Q. TDCソフトの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第73期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,200千円、平均年齢35.8歳、平均勤続年数10.5年、従業員数2,203名です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、対前事業年度増減率は0.02%と横ばいでした。ただし同じ5期で連結従業員数は1,816名から2,473名へ657名増えており、若手の増加が平均値を押し下げる要因になり得ます。有価証券報告書には基本給が「能力に基づく職能等級制度」を基礎とすること、物価高騰等に対応して市場動向を踏まえたベースアップ等の施策を適宜実施していること、報酬水準について定期的にベンチマークを実施していることが記載されています。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、事業はシステム開発の単一セグメントです。内容は「コンサルテーション、開発から運用・管理までの一貫したシステム開発サービスの受託及びソフトウェアの設計、開発並びに保守の受託、自社製品の開発・製造・販売、他社製品の仕入・販売及びそれに付帯するサービスの提供」とされています。企業集団は当社、国内連結子会社2社（ＴＤＣフューテック株式会社、エールビジネスコンサルティング株式会社）、国内非連結子会社1社の4社で構成されます。技術面ではCMMI成熟度レベル4（2018年11月・ソリューション事業部）を達成する一方、大規模アジャイル開発のフレームワークSAFeを提供する米国ScaledAgile, Inc.のゴールドパートナーでもあります。2021年2月には経済産業省が認定する「DX認定」を情報サービス産業界で初めて受けました。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の30,925,122千円から2026年3月期の48,359,422千円へ56.4%増。経常利益は3,082,008千円から5,359,051千円へ1.74倍、親会社株主に帰属する当期純利益は2,069,011千円から3,880,504千円へ増えています。売上高・経常利益・当期純利益のすべてが5期連続で増加しました。連結従業員数も1,816名から2,473名へ657名増え、従業員1人あたり売上高は約17,029千円から約19,555千円へ約14.8%上昇しています。財務は自己資本比率74.4%、自己資本利益率（ROE）17.5%、純資産額23,436,598千円、現金及び現金同等物13,171,435千円。ただし直近期は投資活動によるキャッシュ・フローが△3,200,682千円と前期から大きく動いています。目標とする経営指標として売上高、営業利益、自己資本利益率を重視する旨が記載されています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。