ニーズウェルの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

ニーズウェル 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社ニーズウェルの連結従業員数は3期で629人→616人→597人と減っています。一方で売上高は8,761,590千円→10,032,902千円へ14.5%増。人が減って売上が伸びる期が3年続いた会社です。同じ期間に、東京証券取引所プライム市場の上場維持基準（流通株式時価総額100億円以上）の充足も達成しています。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と1986年の経営コンサルティング

沿革は、経営コンサルティングから始まります。

経営コンサルティングの会社として1986年に始まり、1992年にシステム開発へ広げたという順序です。経営理念は**「広く経済社会に貢献し続ける」**。有価証券報告書には「独立系の情報サービス企業として」と記載されています。

3つのサービスライン

報告セグメントは単一ですが、サービスラインは3つに分かれます。

契約形態についても明記されています。

契約形態として受託開発を請け負う形態と、社員を派遣する形態があります。また、請け負った開発の一部を協力会社に委託することがあります。

グループ構成は次のとおりです。

なお、「その他の関係会社」として株式会社オーディーシー（埼玉県さいたま市）が議決権の**36.5%**を被所有しています。有価証券報告書には「有価証券の管理」「創業家の資産管理会社」と記載されています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第39期・2025年9月期）によると、提出会社の平均年間給与は4,886千円、平均年齢35.1歳、平均勤続年数7.5年です。賞与および基準外賃金を含んだ数字です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨と、テレワークやリモート開発を積極的に推進している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は40.0%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

サービスラインは業務系システム開発、IT基盤、ソリューションの3つ。有価証券報告書には「これらの各サービス分野において蓄積した技術・ノウハウを、顧客のニーズに応じて相互に組み合わせて活用するサービスを提供することが可能」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は35.1歳、平均勤続年数は7.5年。管理職に占める女性労働者の割合は3.7%です。ニアショア開発拠点として長崎開発センターがあります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社538人の年収489万円

有価証券報告書の従業員の状況です（2025年9月30日現在）。

連結会社の状況

注記には「臨時従業員数は、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております」とあり、正社員中心の構成です。

提出会社の状況

提出会社の内訳は、情報サービス事業511人、全社（共通）27人です。

連結597人のうち提出会社は538人で、約90.1%。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、この比率が3.0%から100.0%まで開いていました。この会社は高い側にあたり、有価証券報告書の数字がグループの実態に近いと考えられます。

平均年間給与4,886千円は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかでは低い側にあたります。ただし平均年齢35.1歳という条件つきです。同じ時期に扱った企業の平均年齢は31.2歳〜47.11歳に分布していました。

男女に関する指標は次のとおりです。

パート・有期労働者では女性のほうが高いという結果になっています。

ROE約20%と自己資本比率73.1%

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第37期〜第39期）です。第37期より連結財務諸表を作成しているため、それ以前は記載がありません。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

• 売上高……8,761,590千円→10,032,902千円（+14.5%）
• 経常利益……1,135,176千円→1,169,657千円（+3.0%）
• 当期純利益……837,302千円→887,114千円（+5.9%）

**ROEは3期すべて19%を超えています。**当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、ROEが2.1%〜36.7%の範囲に分布していました。しかも自己資本比率は73.1%と高い水準です。分母を厚く保ったままROEを出している構造になります。

経常利益率は約13.0%から**約11.7%**へ低下しています。売上は伸びた一方で、経常利益は第38期の1,208,298千円から1,169,657千円へ減りました。

提出会社ベースでは、5期分の数字が確認できます。

提出会社の売上は5期で62.2%増（5,752,353千円→9,331,920千円）。従業員数は552人→538人とほぼ横ばいです。

配当性向は49.3%→40.1%→32.7%→42.8%→51.2%。1株当たり配当額は12円（第39期）です。

「6.600作戦」と上場維持基準

この会社の有価証券報告書で目を引くのは、株価と上場維持基準に関する率直な記述です。

当社は、企業価値向上と持続的な成長を推し進めていくためには優秀な人材確保による開発力及び信用力の強化が不可欠と考え、プライム市場が求める「流通株式時価総額100億円以上」の基準の充足を目指し、グループ全体の企業価値向上に取り組んでまいりました。

そして、その結果も書かれています。

昨年より**株価600円を目標に取り組んできた「6.600作戦」では着実に歩みを進め、当社は2025年９月期において流通株式時価総額100億円以上を達成し、東京証券取引所が定めるプライム市場の上場維持基準を充たしました。**2025年７月からは新たな役員体制のもと、企業価値向上プロジェクト「Value Creation Project」に取り組んでおります。

株価目標に名前を付けて社内外に掲げ、達成を有価証券報告書に書くという開示です。株主総利回りは第39期に237.0%（比較指標の配当込みTOPIXは217.8%）となっています。

成長施策としては、業務提携も挙げられています。

• 2025年5月……Hmcomm株式会社と業務提携契約を締結。長期的な協業関係の強化を目指して資本業務提携へ移行することを合意
• 2025年8月……第三者検証のビジネス拡大を目的として六元素情報システム株式会社（現 RGS株式会社）と業務提携契約を締結

注力分野は「ITアウトソーシング、マイグレーション開発、AI」と明記されています。

市場環境については、次のように書かれています。

国内IT市場においては、クラウドサービス、AI、サイバーセキュリティ分野を中心に企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）需要が引き続き拡大しており、特に中堅・中小企業によるIT投資の加速が顕著となっております。一方、IT人材不足が課題として顕在化しており、企業のDX推進における障壁となる可能性が懸念されます。

海外については、明確な記載があります。

当社グループは海外に拠点を有しておらず、また海外向けの事業も手掛けておりませんが、ロシア・ウクライナ紛争、米中貿易摩擦、中東及び北朝鮮等地政学的なリスクにより顧客企業のIT投資への意欲が急速かつ大きく変化した場合や、業界内部での価格競争が今より激化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

海外拠点を持たない国内専業の会社です。ただし、ニアショア開発拠点として長崎開発センター（2019年10月開設）があります。

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次の4点です。

**1つ目は、独立系であること。**有価証券報告書に「独立系の情報サービス企業として」と明記されています。エンドユーザーからの直接受託と、システムインテグレータやメーカーを経由した受託の両方があります。

2つ目は、契約形態が2つあること。「受託開発を請け負う形態と、社員を派遣する形態」。応募時にどちらが中心かの確認が要ります。

**3つ目は、幅広い業種を扱うこと。**業務系システム開発は「金融、物流、通信、流通、サービス、建設・建機等」。1986年の経営コンサルティングから始まった経緯があります。

**4つ目は、ニアショア拠点があること。**2019年10月開設の長崎開発センター。

向いている人／向いていない人

有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。

向いていると考えられる人

• 幅広い業種のシステム開発に携わりたい人。金融、物流、通信、流通、サービス、建設・建機等が対象です
• 上流から保守・運用まで通して関わりたい人。「システム開発のライフサイクル全般に関与」と記載されています
• 財務が安定した環境を望む人。自己資本比率73.1%、ROEは3期すべて19%超です
• 国内案件に集中したい人。海外拠点を持たず、海外向け事業も手掛けていません

向いていない可能性がある人

• 拡大する組織で働きたい人。連結従業員数は3期で629人→597人です
• 高い給与水準を最優先する人。提出会社の平均年間給与は4,886千円（平均年齢35.1歳）です
• 自社製品の開発に携わりたい人。中核は受託開発と派遣です
• 海外案件に関わりたい人。有価証券報告書に「海外に拠点を有しておらず、また海外向けの事業も手掛けておりません」と明記されています

選考に向けた準備

事業の理解

有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。

• 3つのサービスライン……業務系システム開発、IT基盤（2012年開始）、ソリューション（2017年開始）
• 対象業種……金融、物流、通信、流通、サービス、建設・建機等
• 注力分野……ITアウトソーシング、マイグレーション開発、AI
• 子会社3社……零壱製作株式会社（70%）、株式会社ビー・オー・スタジオ、株式会社コムソフト
• 業務提携……Hmcomm株式会社（2025年5月、資本業務提携へ移行合意）、六元素情報システム株式会社／現RGS株式会社（2025年8月、第三者検証のビジネス拡大）
• 拠点……本店は東京都千代田区紀尾井町。ニアショア開発拠点として長崎開発センター

数字の押さえ方

面接で使える数字を挙げます。

質問の準備

• 「直近3年の採用人数と退職者数を教えてください」
• 「1人あたりの担当案件数や稼働率は、3年前と比べてどう変わりましたか」
• 「協力会社への委託比率はどのくらいですか」
• 「受託開発と派遣では、どちらの比率が高いですか」
• 「長崎開発センターの人員規模と、東京との役割分担を教えてください」

まとめ

株式会社ニーズウェルは、1986年に経営コンサルティングの会社として設立され、1992年からシステム開発に業容を広げた独立系の情報サービス企業です。連結従業員597人で売上高10,032,902千円という規模にあります。

有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。

• 連結従業員は3期で629人→597人と減少、売上高は**+14.5%**。1人あたり売上高は20.6%増
• ROEは3期すべて19%超（19.8%〜23.2%）、自己資本比率73.1%
• 提出会社の平均年間給与は4,886千円（平均年齢35.1歳、平均勤続年数7.5年）
• 株価600円を目標にした「6.600作戦」で、2025年9月期にプライム市場の上場維持基準（流通株式時価総額100億円以上）を充足
• 2025年7月から企業価値向上プロジェクト「Value Creation Project」を開始
• 創業家の資産管理会社（株式会社オーディーシー）が議決権の36.5%を被所有
• 海外に拠点を持たず、海外向け事業も手掛けていない。ニアショア拠点として長崎開発センター
• 注力分野はITアウトソーシング、マイグレーション開発、AI

**人数を増やさずに1人あたりを上げてきた、国内専業の独立系。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

有価証券報告書（第39期・2025年9月期）によると、提出会社の平均年間給与は4,886千円です。平均年齢35.1歳、平均勤続年数7.5年という条件つきの数字で、賞与および基準外賃金を含みます。個人の年収は職種・等級・評価によって異なりますので、求人票の想定年収とあわせてご確認ください。

Q. 決算期はいつですか。

同社の決算期は9月です。直近の有価証券報告書は第39期（2024年10月1日〜2025年9月30日）で、2025年12月15日に提出されています。本記事の数値はこの期のものです。3月決算の企業と比較する際は、対象期間の違いにご留意ください。

Q. 海外案件はありますか。

有価証券報告書の事業等のリスクに「当社グループは海外に拠点を有しておらず、また海外向けの事業も手掛けておりません」と明記されています。国内向けの案件が中心です。なお、ニアショア（遠隔地）開発拠点として2019年10月に長崎開発センターを開設した旨が沿革に記載されています。

※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。