SUBARUの評判・年収・選考対策|転職で押さえるべきポイント

SUBARU 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/12

平均年収が男女別に開示されている

SUBARUの有価証券報告書は、提出会社の従業員の状況を男女別に記載しています。これは開示例の多くない形です。

提出会社の状況(2026年3月31日現在)

区分従業員数平均年齢平均勤続年数平均年間給与対前事業年度増減率
男性16,458人40.3歳15.8年7,771,794円4.7%
女性1,490人37.3歳14.3年6,226,646円5.0%
合計17,948人(6,411)40.0歳15.7年7,643,520円4.6%

( )内は臨時雇用者数(期間従業員、アルバイト、パートタイマー、外部からの派遣社員、応援およびゲストエンジニア)の年間平均人員(外数)です。執行役員30名は従業員数に含まれていません。

男女の差は1,545,148円

7,771,794円と6,226,646円。**女性は男性の約80.1%**にあたります。

平均年齢と勤続年数の差も見る

男性40.3歳・15.8年、女性37.3歳・14.3年。年齢で3.0歳、勤続で1.5年の差があります。

この開示の価値

合計値だけを見ていては、自分に近い数字が分かりません。 男女別に出ていることで、参照すべき水準が具体的になります。

本記事の内容は2026年8月時点の公開情報にもとづきます。最新の情報は各社公式サイトおよび有価証券報告書をご確認ください。

自動車と航空宇宙という二本柱

連結会社の状況(2026年3月31日現在)

セグメント従業員数
自動車34,404人(7,655)
航空宇宙2,836人(899)
その他302人(399)
合計37,542人(8,953)

提出会社の内訳

セグメント従業員数
自動車15,757人(5,670)
航空宇宙2,191人(741)
合計17,948人(6,411)

航空宇宙は連結2,836人、提出会社2,191人

約77%が提出会社に所属しています。自動車事業(連結34,404人に対し提出会社15,757人、約46%)とは構造が違います。

この差が示すもの

自動車事業は連結子会社に多くの人員がいる一方、航空宇宙事業は提出会社に集中しています。

転職の観点

航空宇宙事業に応募するなら、提出会社である可能性が高いと読めます。平均年間給与7,643,520円が参照しやすい数字になります。

臨時雇用者の定義が広い

期間従業員、アルバイト、パートタイマー、外部からの派遣社員、応援、ゲストエンジニア他社より広い範囲を含めています。

「ゲストエンジニア」という区分

外部から技術者を迎えて開発を進める形があることを示します。他社の有価証券報告書ではあまり見ない表現です。

「平等」から「公平」へ、という報酬制度の転換

有価証券報告書には、給与・賞与の決定方針が具体的に記載されています。

決定の枠組み

経営状況、事業環境、物価、外部労働市場の動向等を総合的に勘案し、労使協議を通じて決定しています。

考え方の転換

画一的・一律的な**「平等」から、個々の役割、成果および発揮能力に応じて報いる「公平」**へと考え方を転換させ、職能・役割等級や評価に基づき、本給、賞与および各種手当の配分にメリハリを持たせることで、「変革を推進する人財」「組織の競争力を高める人財」を適切に評価・処遇することを基本としています。

「次世代報酬プロジェクト」

当期は、「次世代報酬プロジェクト」として報酬制度の改革を進め、一部手当原資の本給化等を通じて報酬競争力の強化を図りました。

手当を本給に移すことの意味

本給が上がると、賞与や退職金の算定基礎も変わります。 手当のままより、長期の効果が大きくなります。

2026年春季労使交渉の結果

1人あたり最大50,100円の賃金改善を決定し、賞与は年間5.4か月としました。

具体的な数字が出ている

金額と月数が明記されている開示は多くありません。年収の見通しを立てるうえで有用な材料です。

「最大」という表現

全員が50,100円というわけではありません。 職能・役割等級や評価によって配分が変わると考えられます。

転職の観点

制度が移行期にある会社では、入社のタイミングで扱いが変わることがあります。 「次世代報酬プロジェクトによる制度変更は、いつから適用されますか」。この質問が実務的です。

組合員29,577名という労使の構造

有価証券報告書の労働組合の記載は、次のとおりです。

労働組合は、当社のSUBARU労働組合と国内連結子会社等の全国スバル販売労働組合、部品関係労働組合協議会、スバルロジスティクス労働組合およびSUBARUテクノ労働組合とでSUBARU関連労働組合連合会を結成し、同連合会を通じて全日本自動車産業労働組合総連合会、日本労働組合総連合会に所属しています。組合員数は、29,577名です。

29,577名という規模

連結37,542人に対し、**約79%**にあたります。

連合会という形

提出会社と子会社の組合が連合会を組み、さらに産業別・全国の組織に所属しています。労働条件が交渉を経て定まる構造です。

なぜ転職に関係するか

給与の決定方針にも 労使協議を通じて決定 と明記されています。賃上げが交渉の結果として決まるということです。

多様性の指標

指標数値
管理職に占める女性労働者の割合4.3%
男性の育児休業等取得率82.6%
男女の賃金格差(全労働者)78.0%
男女の賃金格差(正規雇用労働者)79.7%
男女の賃金格差(パート・有期労働者)68.8%

育児目的休暇を含めると100.0%

同報告書は、施行規則第71条の6第2号における**育児休業等および育児目的休暇の取得割合は100.0%**であると注記しています。基準の取り方で数値が変わります。

賃金格差の理由

同一労働の賃金に男女差はなく、主に資格・役職等の人数構成差によって生じています。

管理職に占める女性4.3%と整合

上の等級に女性が少ないという構造が、全体の格差に表れています。

エージェントベストの見解

平均年間給与を男女別に開示している会社は、有価証券報告書のなかでもごく一部です。SUBARUは男性7,771,794円、女性6,226,646円と分けて記載しています。合計は7,643,520円ですが、男性が16,458人、女性が1,490人と人数差が大きいため、合計値は男性の水準に引きずられます。応募する側にとって、この分解は実務的な意味を持ちます。女性の方が合計値だけを見て年収を見積もると、実態から離れる可能性があるからです。ただし、この差をそのまま「女性は低く扱われる」と読むのも早計です。平均年齢は男性40.3歳・女性37.3歳、勤続は15.8年・14.3年と差があります。会社は格差の理由を「主に資格・役職等の人数構成差」としています。面接では「同じ等級での処遇に差はありますか」と聞いてください。構成の差なのか、処遇の差なのかは、そこで見えます。

選考で確認しておきたいこと

  1. 雇用契約の相手方(提出会社か、連結子会社か)
  2. 配属されるセグメント(自動車か、航空宇宙か)
  3. 次世代報酬プロジェクトによる制度変更の適用時期
  4. 職能・役割等級のどこに位置づけられるか
  5. 勤務地と、転勤の可能性
  6. 組合員になるかどうか

1つ目と2つ目は連動します。自動車事業は連結34,404人に対し提出会社15,757人(約46%)、航空宇宙事業は連結2,836人に対し提出会社2,191人(約77%) と構造が違います。

3つ目は、当期に報酬制度の改革が進められていることを踏まえた確認です。制度の移行期は、入社のタイミングで扱いが変わることがあります。

4つ目は、有価証券報告書に職能・役割等級が明記されていることに関わります。

技術者としてのキャリアはメーカーIT部門のキャリアパス、年収の構造はメーカーIT部門の年収相場もあわせてご覧ください。

エージェントベストの見解

「一部手当原資の本給化」という一文は、見過ごされがちですが年収の構造に大きく効きます。手当は多くの場合、賞与や退職金の算定基礎に入りません。一方、本給に組み込まれれば、賞与の月数が掛かる対象が増え、退職金の水準も変わります。つまり、同じ月額でも、手当のままか本給に入るかで長期の受取額が違ってきます。SUBARUは当期にこの移行を進め、あわせて2026年春季労使交渉で1人あたり最大50,100円の賃金改善と賞与年間5.4か月を決定したと記載しています。中途で入る方が確認すべきは、提示された年収の内訳です。基本給がいくらで、手当がいくらで、賞与が何か月分か。制度が移行期にある会社では、この内訳が入社時期によって変わることがあります。書面で確認してください。

まとめ

SUBARUについて、有価証券報告書から確認できる点を整理します。

本記事の内容は2026年8月時点の公開情報にもとづきます。統計の数値は調査区分全体のものであり、特定の企業の実態を示すものではありません。詳細は有価証券報告書および各社公式サイトでご確認ください。

よくある質問

Q. 平均年間給与7,643,520円は、男女どちらの数字ですか。

A. 合計の数字です。有価証券報告書には男女別も記載されており、男性7,771,794円、女性6,226,646円です。男性が16,458人、女性が1,490人と人数差が大きいため、合計値は男性の水準に近くなります。

Q. 賞与は何か月分ですか。

A. 有価証券報告書には、2026年春季労使交渉で賞与を年間5.4か月としたと記載されています。あわせて1人あたり最大50,100円の賃金改善が決定されています。

Q. 航空宇宙事業に応募すると、どの会社に所属しますか。

A. 有価証券報告書からは、航空宇宙事業は連結2,836人に対し提出会社2,191人(約77%)と読み取れます。自動車事業より提出会社の比率が高い構造です。

Q. 男性の育児休業等取得率が82.6%と100.0%の2つあるのはなぜですか。

A. 算定の基準が違います。施行規則第71条の6第1号による育児休業等の取得割合が82.6%、第2号による育児休業等および育児目的休暇の取得割合が100.0%です。

出典

本記事は 2026/8/12 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)